同棲を始める際に必要な引っ越し手続きリストを紹介！【初めてでも安心】

「初めて同棲を始めるけど、引っ越しの手続きで何をすればいいのか分からない」

そんなお悩みはありませんか？

今回は、同棲を始めるときに必要な引っ越しの手続きについて、わかりやすく紹介していきます。

同棲の引っ越しに必要な手続き一覧

同棲を始める際は、引っ越し前・引っ越し後のそれぞれで必要な手続きがあります。

以下に、同棲の引っ越しに必要な手続きを一覧にまとめたので、何度も見返してチェックしておきましょう。

◾️同棲の引っ越しに必要な手続き一覧

期限 （目安）	手続き内容
引っ越し 1〜2ヶ月前	・物件の契約 ・現在の住まいの退去連絡 ・インターネット回線の申し込み ・引っ越し業者の決定
引っ越し 1〜2週間前	・電気／ガス／水道の手続き ・転出届の手続き ・郵便物の転送手続き
引っ越し後 2週間以内	・転入届の手続き ・職場への住所変更 ・運転免許証の住所変更 ・銀行口座の住所変更 ・スマホやクレジットカードの住所変更

同棲の引っ越し前に必要な手続き7つ

同棲先に引っ越しをする前にやるべき手続きについて、詳しく解説します。

同棲前の手続き①：物件の契約

まずは同棲の1ヶ月前を目安に、不動産屋で物件を探し、良い物件が見つかれば申し込みをしましょう。

申し込み後は、「家賃の支払い能力があるか」などを確認する入居審査が数日行われ、問題がなければ契約へと進みます。

物件探しの具体的な流れは、以下の記事で解説しているので、これから探し始める予定の人はチェックしてみてくださいね↓

同棲前の手続き②：引っ越し業者選び

同棲する物件と引っ越し日が決まったら、早めに引っ越し業者を選びましょう。

まずは複数の業者に見積もりを依頼し、料金やサービス内容を比較したうえで、「良いな」と感じた業者と契約するのがおすすめです。

引っ越しシーズンによっては、予約が取りにくい場合もあるため、できるだけ早めに動くことが大事です。

理想は同棲開始の1〜2ヶ月前、遅くとも2週間前までには業者を決めておきましょう。

「引っ越し費用はどのくらいかかるの？」と気になる人は、以下の記事もチェックしてみてください↓

同棲前の手続き③：賃貸の退去連絡

現在一人暮らしをしている人は、同棲の物件が決まったら、できるだけ早く管理会社へ退去の連絡をしましょう。

一般的には「退去予定日の1ヶ月前まで」に連絡が必要なケースが多いですが、物件によっては2〜3ヶ月前と定められている場合もあるため、必ず契約書を確認しておくことが大切です。

同棲前の手続き④：ネット回線の申し込み

Wi-Fiや光回線などのインターネット回線についても、早めに申し込みをしましょう。

特に光回線は、立ち会いによる設置工事が必要なケースが多く、工事日の予約が入居希望日の1〜1.5ヶ月前からしか取れないこともあります。

そのため、申し込みが遅れると、入居日までに開通が間に合わない可能性があるので要注意。

同棲におすすめのWi-Fiについては、以下の記事で紹介しているので、「どの回線を使えばいいか分からない」という人は参考にしてみてくださいね↓

同棲前の手続き⑤：電気、ガス、水道の手続き

同棲する新居で使う電気・ガス・水道の手続きは、入居日の1〜2週間前までに済ませておきましょう。

直前になると希望日に開始できないこともあるため、早めの手続きが安心です。

手続きの流れは、どちらかが一人暮らしをしているか、お互い実家暮らしなのかで異なります。

以下を参考に進めてみてください。

電気

ガス

水道

同棲前の手続き⑥：転出届の手続き

現在住んでいる市区町村から引っ越す場合は、役所に「転出届」を提出し、住民票を移動する手続きを行いましょう。

転出届の提出期限は、引っ越し予定日の14日前から引っ越し後14日以内です。

手続きが完了すると、「転出証明書」が発行されます。

この書類は、引っ越し先の市区町村で住民票の手続き（転入届）を行う際に必要になるため、なくさないよう大切に保管しておきましょう。

同棲前の手続き⑦：郵便物の転送手続き

引っ越しの準備で意外と見落としやすいのが、郵便物の転送手続きです。

この手続きをすると、今住んでいる住所宛てに届く郵便物を、同棲先の住所へ転送してもらえるので、忘れずに行いましょう。

転送期間は1年間あるため、その間に今の住所で登録しているサービスや、金融機関の住所変更を済ませておくのがおすすめです。

郵便物の転送手続きは、以下のいずれかの方法で行えます。

詳しい方法については、郵便局の公式サイトをご確認ください。

>>転居・転送サービス – 日本郵便

同棲の引っ越し後に必要な手続き3つ

同棲する新居に引っ越した後に必要な手続きは、以下の通り。

上記の手続きは、引っ越し後、なるべく早めに済ませるようにしましょう。

同棲後の手続き①：転入届（転居届）の手続き

新居へ引っ越したあとは、引っ越し日から14日以内に、市区町村で転入届（または転居届）の手続きが必要です。

なお、旧住所と新居が同じ市区町村かどうかで、手続きの種類や提出書類が異なります。

◾️転入届（転居届）の手続き方法

引っ越し先	必要な書類・ポイント	期限
旧住所と同じ市区町村 （転居届）	・役所で「転居届」を記入して提出 ・転出証明書は不要	引っ越し後14日以内
旧住所と異なる市区町村 （転入届）	・役所で「転入届」を記入して提出 ・旧住所の役所で発行された「転出証明書」が必要

また、同棲の場合は、世帯主を別々にしておくのがおすすめです。

世帯を分ける手続きについては、以下の記事で詳しく解説しています。

同棲後の手続き②：職場の住所変更の手続き

同棲を始めたあとは、必ず職場でも住所変更の手続きを行いましょう。

会社によっては、住所変更に必要な書類を記入したり、新しい通勤ルートでの交通費の申請が必要になる場合があります。

手続き方法は会社ごとに異なるため、総務部や人事部の指示に従って対応するようにしてください。

同棲後の手続き③：各種住所変更の手続き（クレカ、銀行など）

役所や職場での手続きが終わったら、そのほかにも、必要に応じて住所変更を行いましょう。

特に、以下のようなサービスは、忘れずに変更しておくことが大切です。

・クレジットカード
・スマホ（携帯電話会社）
・銀行口座

住所変更を忘れると、重要な書類が届かなかったり、手続きが面倒になることがあるので早めに対応しておくと安心ですよ。

同棲の引っ越し手続きについての質問

同棲する際の住民票は実家のままでいい？

「住民票は実家のままにしておきたい」という人もいるかもしれませんが、原則として、実際に住む住所へ移す必要があります。

住民票を移すべきか迷っている人は、以下の記事で詳しく解説しているので、必ずチェックしてみてください。

同棲する際の世帯主はどうする？

同棲する際、世帯主は別々でOKです。

世帯主を1人にするメリットは、入籍した場合に扶養に入れられる点ぐらいなので、同棲の段階ではメリットが少ないです。

世帯主を別々にする手続きについては、以下の記事で解説しているので、参考にしてみてください↓

同棲するために必要な役所の手続きは？

同棲を始める際に必要な役所の手続きは、以下の通りです。

・引っ越し日の前後14日以内：転出届
・引っ越し後14日以内：転入届（旧住所と同じ市区町村なら「転居届」）

現在一人暮らしの人も、実家暮らしの人も必ず必要な手続きなので、忘れずに行っておきましょう。

まとめ：同棲の引っ越し手続きは忘れずに行おう！

同棲の引っ越しの手続きはやることが多いので、新居が決まったら、忘れないうちに早めに済ませておくことが大事です。

どんな手続きをすればいいか分からなくなったら、今回紹介した内容を見返してみてくださいね。